日本食育学会は食べ物の生産、流通、安全、栄養問題、疾病予防、食文化など幅広いテーマを消費者、教育界、食品関連企業など様々なステージで考える学術学会です。
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本会は食育に関する学際的研究と実践的な食育活動のあり方を提示します。
食育は範囲が広く、食べ物の生産から流通、加工、食の安全、栄養問題、疾病予防、食文化など生産者、消費者、教育界、食品関連企業まで多岐にわたります。本会は、食育推進の新たなステージを拓きます。

冊子「災害時でも健康的な食生活を」は
ただ今PDFファイルにてダウンロード配布中。
こちらからどうぞ!(2.2MB)



熊本大震災被災者の皆様に心からお見舞い申し上げます。

更新日:2016年 4月28日

 日本食育学会では、皆様の食生活の在り方について、「災害時でも健康的な食生活を」の冊子を作成しております。
 本冊子をご活用いただき、災害時でも健康的な食生活を通して、一日も早く復興されますことを心からお祈り申し上げております。
 なお、「災害時でも健康的な食生活を」の冊子は現在、無料でダウンロード可能です。
 多くの皆様にご活用いただければ幸いです。

(一社)日本食育学会会長 中村靖彦


日本食育学会シンポジウム2016 開催について(ご案内)

更新日:2016年 7月4日

現在、日本食育学会では会員はもとより、広く一般市民の方々を対象に東京都からの補助金を頂き下記の要領で今年度の「日本食育学会シンポジウム2016」の開催準備を進めております。

日 時:11月13日(日曜日)
場 所:明治大学・駿河台キャンパス
     リバティタワー1階1013教室(リバティホール)
参加費:無料 

メインテーマ 「大丈夫ですか?子供たちの味覚」

基調講演 龍谷大学教授 伏木亨氏
 テーマ「幼い頃から、ダシのうま味を味わうことは重要です」

パネルディスカッション
 テーマ 「日本型の味覚教育をどう普及させていくか」
 パネリスト   実践女子大学教授       白尾美佳氏
          新宿割烹「中嶋」割烹店主   中嶋貞治氏
          一般社団法人和食文化国民会議 常務理事
                              田島寛氏

 コーディネーター 京都府立大学特任教授 山下満智子氏

詳細は鋭意、HPにてご案内させて頂きます。
是非とも多くの皆さにご参加いただきますよう、お願いかたがた、ご案内申し上げます。



食品需給研究センター 「食料産業クラスター」 メールマガジン

更新日:2016年 7月12日

<公募事業のご案内>
(第4次公募)外食産業と連携した農産物の需要拡大対策事業のうち新商品開発等事業
◆外食・中食、加工業者の皆様へ◆

 産地(生産者・生産者団体)と3年以上の原料供給契約を締結する外食・中食、加工業者に対し、国産果実・野菜を活用した新商品の開発、新商品の製造に必要な機械の開発・改良、プロモーション等の経費を支援いたします。第4次募集を行いますので、下記「詳細」をご覧いただき応募書類を作成の上、ご応募ください。

 【募集期間】2016年7月7日(木)~8月5日(金)17:00必着
 【詳細】
  詳しくは、公益財団法人中央果実協会のホームページをご覧ください。
  http://www.kudamono200.or.jp/JFF/(「調達情報」の'16.7.7を参照)

 【お問い合わせ先】
 公益財団法人中央果実協会
 担当:需要促進部 丸山、長谷川
 電話:03-3586-1381、月曜~金曜 10時~17時(正午~13時を除く)


第15回「杉田玄白賞」の募集について(ご案内)

更新日:2016年 7月11日

☆募集日程 平成28年 7月 4日(月)から8月12日(金)…当日消印有効
☆対象   1.食と医療に関する進歩的な取組・研究を行い、実績をあげている方。
(テーマ)  2.食と健康増進に関する進歩的な取組・研究を行い、実績をあげている方。
        3.食育と地域活動に関する進歩的な取組を行い、実績をあげている方。
☆応募方法 ・規定の用紙(杉田玄白賞申請書)
       URL■http://www1.city.obama.fukui.jp/
      小浜市公式ホームページ⇒観光・歴史・文化⇒歴史⇒杉田玄白賞
〒917-8585 福井県小浜市大手町6-3 小浜市教育委員会文化課
      TEL 0770-64-6034
      FAX 0770-52-3223
      E-Mail■rekishi@city.obama.lg.jp




食品需給研究センター 「食料産業クラスター」 メールマガジン

更新日:2016年 7月1日

■Topics■ 地理的表示保護制度推進事業「GIサポートデスク」webサイト更新のお知らせ
-GI申請要件のチェックポイント、GI登録産品の紹介事例の公開-
平成28年7月1日発行
 特定農林水産物等の名称の保護に関する法律(地理的表示法)は、平成27年6月1日より施行され1年が過ぎました。
 本法律に基づいて運用されている、「地理的表示保護制度」は、地域で長年培われた特別の生産方法や気候・風土・土壌などの生産地の特性により、高い品質と評価を獲得するに至った産品が多く存在しておりこれら産品のうち、品質、社会的評価その他の確立した特性が産地と結び付いている産品について、その名称を知的財産として保護するものです。現在、12産品がGI登録されております。

 ◇農林水産省webサイト「登録産品一覧」:
  http://www.maff.go.jp/j/shokusan/gi_act/register/index.html

 「GIサポートデスク」では、地理的表示(GI)の登録申請手続きや申請内容に係るご相談を電話及びメールで受け付けるとともに、地域の専門家による申請手続きや申請内容に対するアドバイスを行っております。

 この度、GI登録申請の参考となるような資料を「GIサポートデスク」webサイトに公開しました。
 GI登録申請をお考えの方、本制度にご関心のある方はぜひご覧ください。

 ◆GIサポートデスクwebサイト「参考資料」:
  http://www.fmric.or.jp/gidesk/reference/

 *GI申請要件のチェックポイント
 GI登録申請に向けて検討対象の産品がGI登録の対象になりうるかを、大まかに確認するためにチェックポイントを作成しましたので、ご活用ください。
  http://www.fmric.or.jp/gidesk/reference/pdf/checklist_gi.pdf(0.6MB)

 *GI登録産品のご紹介
地理的表示法に基づき、地理的表示(GI)として登録された産品について、ご紹介いたします。
 このレポートは、GIサポートデスクの担当者が、登録簿の記載内容や、生産者団体を取材した内容をもとに、産品の特性、地域との結び付き、地理的表示に登録された産品を通した今後の地域の取り組みについて、とりまとめています。
  http://www.fmric.or.jp/gidesk/reference/pdf/case_gi11.pdf(6.7MB)

 *GI登録産品における項目別の記述等の概要
地理的表示登録第1~11号の産品について、地理的表示の登録簿や事例紹介の内容をもとに、産品の概要やキーワードなどをまとめました。
  http://www.fmric.or.jp/gidesk/reference/pdf/koumokubetsu-gaiyou.pdf(0.8MB)



日本学術会議ニュース・メール  No.550

更新日:2016年 6月24日

◇公開シンポジウム「世代の知をつなぐ地方創生とイノベーション」の開催について(ご案内)

詳しくはこちらをご覧ください



食品需給研究センター 「食料産業クラスター」 メールマガジン

更新日:2016年 5月31日

■Topics■ <公募事業のご案内> 
外食産業と連携した農産物の需要拡大対策事業のうち新商品開発等事業
平成28年5月30日発行
 昨年の環太平洋パートナーシップ協定(TPP)交渉の大筋合意を踏まえ、国産農林水産物の競争力を強化し、需要フロンティアの開拓を図ることにより、攻めの農林水産業を推進することが必要となっています。
 近年、安全・安心な国産農林水産物を原材料とすることにより、商品の高付加価値化・差別化を図ろうとするレストランや小売店、食品製造業者等が増加しています。
 このため、農林水産省では、国産農林水産物の需要拡大を図るため、産地と原料供給の複数年契約を締結する民間企業(外食・中食・加工業者等)に対し、国産農林水産物を活用した新商品の開発等を支援しています。
 外食産業等と連携した農産物の需要拡大対策事業
  http://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/syouhi/gaisyoku.html

 ◆外食・中食、加工業者の皆様へ◆
 上記事業のうち、産地(生産者・生産者団体)と3年以上の原料供給契約を締結する外食・中食、加工業者に対し、国産果実・野菜を活用した新商品の開発、商品の製造に必要な機械の開発・改良、プロモーション等の経費を支援いたします。
 下記「詳細」をご覧いただき、応募書類を作成の上、ご応募ください。

 【募集期間】2016年6月1日(水)~6月30日(木) まで
 【詳細】
   詳しくは、公益財団法人中央果実協会のホームページをご覧ください。
    http://www.kudamono200.or.jp/JFF/(「調達情報」の'16.5.18を参照)

 【お問い合わせ先】
 公益財団法人中央果実協会
 担当:需要促進部 丸山、長谷川
 電話:03-3586-1381(月曜~金曜 10時~17時)
 TEL : 03 (5567) 1991

 ◆「外食産業等と連携した農産物の需要拡大対策」に関するお問い合わせ先

   生産局園芸作物課園芸流通加工対策室
  担当者:園芸消費促進班
  代表:03-3502-8111(内線4790)
  ダイヤルイン:03-3501-4096、FAX:03-3502-0889




第4回総会・学術大会開催終了のお知らせ

更新日:2016年 7月4日

第4回総会・学術大会が無事終了いたしましたので、お知らせいたします。今年も多くの皆様のご参加を頂き、好評のうちに終了できました。ご参加くださいました皆様には心からお礼申し上げます。来年もまた、ぜひ、お運びくださいますようお礼かたがた、ご案内申し上げます。



日本学術会議ニュース・メール  No.546

更新日:2016年 5月20日

◇公開シンポジウム「ケアサイエンスとは何か、その必要性を議論する」の開催について(ご案内)
◇平成28年度共同主催国際会議「第19回国際細胞学会議(ICC2016)」の開催について
◇日本学術会議 総合工学委員会・機械工学委員会合同 フロンティア人工物分科会 公開シンポジウム「フロンティアを目指す、サイエンスとアート」開催
 のお知らせ

詳しくはこちらをご覧ください





JSTニュースメールマガジン No.254

更新日:2016年 5月6日

◇◆◇◆◇◆◇--------------------------------------------------------
JSTニュースメールマガジンは、国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)が科学技術に携わる方、関心をお持ちの方を対象に、プレスリリース、募集案内、イベント・シンポジウム情報などを、月2回程度配信するメールサービスです。
--------------------------------------------------------◇◆◇◆◇◆◇

 このたびの熊本県熊本地方を震源とする地震により被災された皆様に、心よりお見舞い申し上げます。当機構に関係する各種手続きにつきまして、ご相談がございましたら、以下のお問い合わせ窓口よりご連絡ください。
  http://www.jst.go.jp/otoiawase.html

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■INDEX
┣【1】おすすめ情報
┣【2】プレスリリース
┣【3】募集案内
┣【4】イベント・シンポジウム情報
┗【5】電子出版物

※お知らせ
 広報誌 JST news 2016年05月号は05月10日発行予定となります。

詳しくはこちらをご覧ください



日本学術会議ニュース・メール  No.539

更新日:2016年 2月26日

日本学術会議主催学術フォーラム「乳幼児を科学的に観る:発達保育実践政策学の始動」の開催について(ご案内)

・日時:平成28年3月27日(日)13:00~17:00
・場所:日本学術会議講堂
・主催:日本学術会議
・共催:東京大学大学院教育学研究科附属
 発達保育実践政策学センター(Cedep)
・後援:日本保育学会、教育関連学会連絡協議会、
 日本発達心理学会、日本赤ちゃん学会(順不同)
・開催趣旨:
  本企画は日本学術会議第22期マスタープランに教育学分野の「学術の展望」に基づき提出した大型重点研究計画「乳児発達保育実践政策学研究教育推進拠点の形成」に基づく提案である。乳幼児を取り巻く保育環境および保育政策の現状と今後のあり方に関して、発達基礎科学と保育実践両方の立場から掘り下げて再考する。

詳しくはこちらをご覧ください




本誌記事のJ-STAGEへの公開のお知らせ

更新日:2015年 8月10日
日本食育学会誌は、掲載記事(論文)をJ-STAGEでの公開をすることにいたしました。
(注)本誌に掲載された論文が、インターネットを通じ、世界に発信されることになります。下記に留意事項を明記しましたので、ご参考にしてください。

詳しくはこちらをご覧ください



一般社団法人への移行のお知らせ(重要)

更新日:2013年 4月20日
 日本食育学会は「一般社団法人日本食育学会」へ移行いたしました。
 日本食育学会では、平成23年度の総会において任意団体の解散、一般社団法人への移行の決定ならびに定款原案承認の後、平成25年3月21日に世田谷公証役場にて定款認証を受けました。そして、平成25年4月1日に東京法務局世田谷出張所に法人設立登記申請を行い、平成25年4月1日法人成立となりましたことを、ここにご報告申し上げます。
 今後とも、一般社団法人 日本食育学会の発展に、ご支援、ご協力を賜りますよう、よろしくお願いいたします。

一般社団法人 日本食育学会 会長 中村 靖彦