日本食育学会は食べ物の生産、流通、安全、栄養問題、疾病予防、食文化など幅広いテーマを消費者、教育界、食品関連企業など様々なステージで考える学会です。

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日本食育学会学会誌

日本学術会議ニュース・メール　No.230 　 2010/1/15
更新日：2010年　1月22日
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 公開シンポジウム「大学の教養教育に　授業科目『生活する力を育てる』を!」の開催について(ご案内）
日時 平成２２年３月４日（木）
１３：００〜１６：５０
会場
 日本学術会議講堂
(東京都港区六本木７−２２−３４)
後援
 生活科学系コンソーシアム、日本経済新聞社、朝日新聞社
次第
 開会の挨拶13：00〜13：05
片山倫子
（日本学術会議会員、東京家政大学教授）
挨拶13：05〜13：10
浅島誠
日本学術会議第二部長、産業技術総合研究所フェロー兼器官発生工学研究ラボ長）
＜講演１＞13：10〜14：00
生活機能の性・年齢別変化：身体教養のススメ
福永哲夫
（日本学術会議第二部会員、鹿屋体育大学学長）
＜講演２＞14：00〜14：50
生活の管理と健康 −成長期からの骨の健康づくりと生活習慣の重要性−
塚原典子
（日本学術会議連携会員、新潟医療福祉大学准教授）
（休憩）
＜講演３＞15：00〜15：50
少子化の中の子どもの育ちと親としての経験
無籐隆
（日本学術会議連携会員、白梅学園大学教授）
＜講演４＞15：50〜16：40
長寿時代−新しい生活のマネジメント
工藤由貴子
（文部科学省教科書調査官）
閉会の挨拶16：40〜16：50
渋川祥子
（日本学術会議連携会員、横浜国立大学名誉教授）

お申し込み
 参加無料／申込み不要
お問い合わせ先
 生活科学分科会委員長　片山倫子
E-mail：katayama@tokyo-kasei.ac.jp
詳細については、以下のＵＲＬ（日本学術会議ＨＰ）を御覧ください。
http://www.scj.go.jp/ja/event/pdf/85-s-2-2.pdf
日本学術会議事務局第二部担当　青池
Tel：03-3403-1091

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 シンポジウム「日本の学術の展望—化学からの提言2010 と科学技術政策提言」の開催について（ご案内）
日本学術会議 公開シンポジウム
「日本の学術の展望—化学からの提言2010 と科学技術政策提言」
主催
 日本学術会議化学委員会、日本化学会
共催
 日本化学会将来構想委員会、高分子学会
日時
 平成22 年3月28 日（日）13:00 〜 17:30
場所
 近畿大学本部キャンパス会議室（予定）
開催趣旨
 日本学術会議及び化学委員会では、学術研究の方向等を長期的視野で継続的に検討し、広く日本の学術研究の方向・展望を「日本の展望−化学からの提言2010」としてとりまとめた。化学委員会の各専門分野委員会の展望・提言を日本化学会会員に紹介し議論を行う。その骨子を第4 期科学技術基本計画への反映に努める。
詳細については、以下のＵＲＬ（日本学術会議ＨＰ）を御覧ください
http://www.scj.go.jp/ja/event/pdf/86-s-3-3.pdf
申し込み方法・連絡先
 電気通信大学電気通信学部 岩澤康裕
Tel: 042-443-5921 Fax: 042-443-5483
E-mail: iwasawa@pc.uec.ac.jp

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 農林水産研究に係る平成２２年度委託プロジェクト研究の公募について（ご案内）
農林水産省農林水産技術会議事務局では、農林水産政策上重要な研究のうち、農林水産分野及び関連分野の研究総力をあげて取り組むべき課題について委託プロジェクト研究を実施しています。
以下の６課題について、平成22年１月８日(金)〜２月19日(金)17時（地球温暖化とバイオマスについては１月12日(火)〜２月19日(金)17時）の日程で公募実施中です。
なお、本委託事業は、平成２２年度予算政府案に基づき行っているため、今後、変更等があり得ることをあらかじめご承知おき下さい。

○水田の潜在能力発揮等による農地周年有効活用技術の開発（新規）【Ｈ22〜26年度】
○農作業の軽労化に向けた農業自動化・アシストシステムの開発（新規）【Ｈ22〜26年度】
○自給飼料を基盤とした国産畜産物の高付加価値化技術の開発（新規）【Ｈ22〜26年度】
○アグリ・ヘルス実用化研究促進プロジェクト（新規）【Ｈ22〜26年度】
○農林水産分野における地球温暖化対策のための緩和及び適応技術の開発（新規）【Ｈ22〜26年度】
○地域活性化のためのバイオマス利用技術の開発(拡充)【Ｈ22〜23年度】

詳細については、http://www.s.affrc.go.jp/docs/project/2010/project2010.htmをご参照下さい。

農林水産分野の国際研究に係る平成２２年度新規事業について農林水産省農林水産技術会議事務局では、地球規模の課題解決に向けた取組を強化するため、国際研究に取り組む国内機関の国際研究ネットワークの形成を推進するとともに、我が国や海外の研究機関の間の国際共同研究等を通じたネットワークの形成等を推進するため、平成２２年度新規事業として「地球規模課題国際研究ネットワーク事業」を実施することとし、公募を開始（平成22年１月８日（金）〜２月22日（月）17時）いたしましたのでお知らせします。
なお、本事業は、平成２２年度予算政府案に基づき行っているため、今後、変更等があり得ることをあらかじめご承知おき下さい。

詳細についてはhttp://www.s.affrc.go.jp/docs/research_international/2010/international_2010.htmをご参照下さい。